申請に対応したコンテナを販売する会社

コンテナにもいくつかの種類があって、この会社では建築確認申請対応コンテナを取り扱っています。

倉庫や店舗、事務所として設置して継続的に使うときは、建築基準法第2条第一号に規定した建築物に該当するので申請が必要です。

レンタルボックスや事務所、倉庫やオフィス、トイレや休憩室などに利用可能ですが、予定場所や用途などで確認条件も違ってきます。

会社では2007年に日本で最初に建築確認申請に対応したコンテナを販売していて、建築基準法に従って一級建築士の構造計算を行って横浜市建築指導課の指導のもとで設計しています。

また、JIS認定鋼材を使って国内で製造していました。

当初は8本柱でサイズも一回り小さかったですが、ニュータイプは4本柱でラーメン構造になっていてサイズも大きくなっています。

現在は中国でJIS認定鋼材を使って20ftサイズで製造しています。

鉄骨造りで頑丈で、出入り口や窓、内装も自由にオーダーできて特長的な外観で優れたPR性があり、短期間での設置も出来ます。